固定電話の引越し手続きのやり方｜同じ番号は使える？費用と申し込み時期

スマートフォンが主役になった今でも、実家の連絡先や仕事の窓口として固定電話を使い続けている方は多くいます。ところが引越しとなると、「電話番号はそのまま使えるの？」「工事はいるの？」と、普段は考えないことばかりで戸惑いがちです。

固定電話の移転手続きは、電気やガスのように当日切り替えというわけにはいきません。工事の日程調整が必要なため、最低でも2週間前には申し込むのが基本とされています。引越しシーズンにあたる3月から4月は特に混み合い、1か月以上待つことも珍しくありません。

この記事では、固定電話の引越し手続きについて、申し込み方法、電話番号を引き継げる条件、費用の目安、ひかり電話の場合の扱いまでまとめて解説します。手続きの全体像をつかんで、余裕を持って準備を進めましょう。

まずは自分の固定電話の種類を確認しよう

ひとくちに固定電話といっても、実は種類がいくつかあります。どれを使っているかによって手続きの窓口も費用も変わるため、最初にここを整理しましょう。

種類	特徴	手続きの窓口
アナログ回線（加入電話）	昔ながらの電話回線。電話加入権を持っているケースが多い	NTT東日本・NTT西日本
ひかり電話	光回線を使った電話サービス。ネット回線とセット	契約している光回線の事業者
ケーブルテレビの電話	ケーブルテレビ回線を使った電話	契約しているケーブル事業者
直収電話	NTT以外の事業者が提供する固定電話	契約している事業者

請求書や契約書類を見れば、どの事業者と契約しているかがわかります。ネット回線とセットで契約している場合は、電話単独ではなく回線ごと移転手続きをする形になるのが一般的です。

NTTの固定電話（アナログ回線）の移転手続き

NTT東日本・NTT西日本の加入電話を使っている場合の手続きは、次の流れになります。

1. 申し込み窓口に連絡する

固定電話からは局番なしの116番にかけると窓口につながります。携帯電話やスマートフォンからかける場合は、NTT東日本が0120-116-000、NTT西日本が0800-2000116です。インターネットの申し込みフォームからも受け付けています。受付時間は変更されることがあるため、各社の公式サイトで確認してから連絡すると安心です。

2. 移転先の住所と希望日を伝える

引越し先の住所、移転の希望日、現在の電話番号、契約者名を伝えます。ここで、新居で同じ電話番号が使えるかどうかも案内されます。

3. 工事日を調整する

新居の状況によって、立ち会いが必要な工事になるか、局内の作業だけで済むかが変わります。立ち会いが必要な場合は、在宅できる日を指定して予約します。

4. 引越し後、電話機を接続する

工事が完了したら、電話機をモジュラージャックに接続して通話できるか確認します。うまくつながらないときは、コードの差し込み位置や電話機側の設定を確認してみましょう。

新居ではモジュラージャックの位置が変わり、今までの電話線では置きたい場所まで届かないこともあります。長さに余裕のある電話線を1本用意しておくと、設置場所を選びやすくなります。

電話番号はそのまま使える？引き継ぎの条件

固定電話の引越しで最も気になるのが電話番号の扱いです。結論から言うと、番号を引き継げるかどうかは引越し先の場所によって決まります。

番号が変わらないケース

同じ市区町村内での引越しで、かつ電話を収容している施設（収容局）が同じであれば、これまでの番号をそのまま使えるのが一般的です。近所への引越しであれば、番号が変わらない可能性は高いといえます。

番号が変わるケース

市外や県外への引越しでは市外局番が変わるため、番号も変更になります。また、同じ市内でも収容局が変わると番号が変わることがある点は見落としがちです。「同じ市内だから大丈夫」と思い込まず、申し込み時に必ず確認しましょう。

番号が変わる場合、旧番号にかけた相手に新しい番号を案内してくれるサービスが用意されていることがあります。名刺やチラシに電話番号を載せている方は、この案内サービスを利用しつつ、関係先へ変更を知らせていくとスムーズです。

固定電話の移転にかかる費用

移転にかかる費用は、作業員の訪問が必要かどうかで大きく変わります。NTT東日本・NTT西日本が公表している金額は次のとおりです（いずれも税込）。

ここで見逃せないのが、同じ工事でも申し込み方法によって1,100円の差が出るという点です。急いでいなければ、ウェブの申し込みフォームを使うほうが負担は軽くなります。

集合住宅では建物にあらかじめ電話配線が通っていることが多く、訪問なしの工事で済むケースが目立ちます。一方、新築の戸建てや、これまで電話線を引いたことがない建物では作業員の訪問が必要になり、費用が2万円台まで上がることもあるため、資金の見通しに入れておきましょう。

これらは記事執筆時点で公表されている金額で、実際の請求額は工事の内容やエリアによって変わります。正確な費用は申し込み時に案内されるため、そこで確認してください。最新の料金はNTT東日本「電話のお引越しの手続き」やNTT西日本「お引越し・移転のお手続き」で確認できます。

ひかり電話を使っている場合の手続き

光回線とセットで契約しているひかり電話の場合、電話単独ではなく光回線の移転手続きの中で一緒に処理されます。窓口は光回線を契約している事業者になります。

ひかり電話でも、番号を引き継げるかどうかの考え方は基本的に同じです。同じ収容エリア内なら継続できることが多く、エリアが変わると番号も変更になります。ただし、もともとアナログ回線で使っていた番号をひかり電話に引き継いでいる場合は、条件が異なることがあるため個別に確認が必要です。

この機会に固定電話を見直すという選択

引越しは、固定電話そのものを続けるかどうかを考えるきっかけにもなります。実際、連絡はスマートフォンで足りているという理由で、移転を機に解約する方も増えています。

解約する場合に知っておきたいこと

アナログ回線には「電話加入権」という権利がついている契約があります。解約すると加入権も失われるため、将来また固定電話を使う可能性があるなら、利用を一時休止する制度を選ぶという方法もあります。休止には手数料がかかりますが、権利は残せます。

番号を残したまま費用を抑える方法

番号だけは残したいという場合、光回線とセットのひかり電話に切り替えると、基本料金を抑えられることがあります。番号ポータビリティの条件に当てはまれば、これまでの番号を引き継げる場合もあります。

解約するときの注意点

金融機関や保険会社、公共料金の契約などに固定電話の番号を登録している場合、解約前に連絡先の変更を済ませておきましょう。本人確認の連絡が届かず、手続きが止まってしまうことがあります。

引越しにともなう各種手続きの全体像は、デジタル庁の引越し手続オンラインサービスの案内も参考になります。役所関係の手続きをオンラインで進められるため、電話の工事日程などに集中する時間を作れます。

引越し前後にやっておきたい電話まわりのチェック

移転の申し込みが済んだら、それで終わりではありません。前後の細かい確認を済ませておくと、新居での立ち上がりがスムーズになります。

引越し前にやっておくこと

特に見落としやすいのがオプションサービスです。移転にともなって自動で引き継がれるものと、申し込みが必要なものがあるため、いま何を契約しているかを請求書で確認しておきましょう。

迷惑電話が気になる場合は、回線側のオプションとは別に、電話機そのものに着信前の警告メッセージや番号拒否の機能が付いたものもあります。電話機が古くなっているなら、引越しを機に買い替えを検討するのも一つの手です。

引越し後にやっておくこと

新居で電話がつながったら、実際に自分のスマートフォンから固定電話へかけてみて、着信音が鳴るか、通話が問題なくできるかを確かめます。あわせて、固定電話からスマートフォンへの発信も試しておくと安心です。

FAXを使っている場合は、実際に1枚送受信してみるのがおすすめです。配線が正しくても、電話機側の設定が引越しの衝撃でリセットされていることがあります。通話・着信・FAXの3点を当日中に確認するだけで、後日のトラブルをかなり防げます。

電話機やFAX、ルーターを置きたい場所の近くにコンセントが足りない場合は、電源タップを用意しておくと配置の自由度が上がります。

そして、番号が変わった場合は連絡先の更新を忘れずに。金融機関、保険、学校や職場、かかりつけの医療機関など、登録している先を書き出しておくと抜け漏れがありません。

Q&Aコーナー：固定電話の引越しでよくある質問

Q1. 申し込みはどのくらい前にすればよいですか？

最低でも2週間前が目安とされています。引越しが集中する3月から4月は工事の予約が取りにくく、1か月以上先になることもあります。引越し日が決まった時点で申し込んでおくのが安全です。

Q2. 工事の立ち会いは必ず必要ですか？

新居にすでに電話線が引き込まれていて、局内の作業だけで済む場合は立ち会い不要です。屋外からの配線引き込みや宅内工事が必要な場合は立ち会いが求められます。どちらになるかは申し込み時に案内されます。

Q3. 引越し当日から電話を使いたいのですが可能ですか？

工事の日程が確保できれば可能です。ただし繁忙期は希望日に工事が入らないこともあるため、早めの申し込みが前提になります。どうしても間に合わない場合は、転送サービスの利用を検討するとよいでしょう。

Q4. 電話番号が変わったら、相手にはどう知らせればよいですか？

旧番号にかけた相手へ新番号を案内するサービスが用意されていることがあります。あわせて、年賀状の宛先リストや取引先など、優先度の高い相手には個別に連絡しておくと安心です。

Q5. 電話加入権はどうなりますか？

移転の場合、加入権はそのまま引き継がれます。解約すると権利は失われますが、将来また使う可能性があるなら利用休止の制度を選ぶことで権利を残せます。休止には手数料がかかるため、窓口で条件を確認してください。

Q6. 実家の固定電話を子どもが引き継ぐことはできますか？

契約者の名義変更をすることで引き継げます。名義変更には所定の手続きと本人確認書類が必要です。相続にともなう名義変更の場合は、必要書類が異なるため事前に確認しましょう。

Q7. 引越し先が今の事業者の提供エリア外だった場合は？

エリア外の場合は移転ができないため、いったん解約して新居で別の契約を結ぶことになります。この場合、電話番号は原則として変わります。事前にエリア確認をしておくと、慌てずに次の手を打てます。

まとめ：固定電話の移転は「早めの連絡」がすべて

固定電話の引越し手続きは、工事の予約をいかに早く押さえられるかで決まります。最低でも2週間前、繁忙期なら1か月以上前に申し込むつもりで動きましょう。

あわせて押さえておきたいのが、電話番号が変わるかどうか、工事の立ち会いが必要かどうか、そして費用の見積もりの3点です。この3つを申し込み時に確認しておけば、当日になって慌てることはありません。

また、引越しは固定電話そのものを見直すきっかけにもなります。続ける、切り替える、いったん休止する。それぞれにメリットがあるので、自分の使い方に合った選択をしてください。